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国民スポーツの概要と国スポ改革への取組み

国民スポーツ大会の概要

都道府県対抗、各都道府県持ち回り方式で毎年開催され、昭和36(1961)年からは、国のスポーツ振興法に定める重要行事の一つとして、日本スポーツ協会・文部科学省・開催地都道府県の三者共催で行われています。

※平成23(2011)年からは、スポーツ基本法第26条に定められています。

「国民体育大会」については、「スポーツ基本法の一部を改正する法律(平成30年法律第56号)」の施行(令和5(2023)年1月1日)に伴い、令和6(2024)年開催の第78回大会から「国民スポーツ大会」に名称変更(略称「国スポ(こくすぽ)」・英語表記「JAPAN GAMES」)しました。

国民スポーツ大会実施競技

季別 実施競技
冬季大会 正式競技(3競技)
スケート アイスホッケー スキー  
本大会 正式競技(38競技のうち、37競技 ※一部競技:隔年開催)
陸上競技水泳サッカーテニス
ローイングホッケーボクシングバレーボール
体操バスケットボールレスリングセーリング
ウエイトリフティングハンドボール自転車ソフトテニス
卓球軟式野球相撲馬術
フェンシング柔道ソフトボールバドミントン
弓道ライフル射撃剣道
ラグビーフットボールスポーツクライミングカヌーアーチェリー
空手道銃剣道クレー射撃なぎなた
ボウリングゴルフトライアスロン

特別競技(1競技)
高等学校野球

公開競技
国民スポーツ大会公開競技実施基準で定める、当該開催県と当該競技団体との協議により実施する競技

国民スポ改革への取組み(日本スポーツ協会ホームページより抜粋)

国民体育大会(以下、国体)は昭和21年(1946年)に京都地方を中心とした京阪神地域で開催した第1回大会以降、「広く国民のあいだにスポーツを普及し、アマチュアリズムとスポーツ精神を高揚して、国民の健康増進と体力の向上を図り、併せて地方スポーツの振興と地方文化の発展に寄与するとともに、国民生活を明るく豊かにする。」ことを目的に、「スポーツ振興法」において、法令に唯一明記(第6条)された大会として発展してきました。

国体は、これまで歴史的・文化的に国民スポーツの振興及びスポーツ文化の発展において、国民スポーツの普及、競技者・指導者の育成、スポーツ施設の整備、スポーツ組織の充実など、スポーツ振興体制の確立とスポーツ文化の形成に総合的に寄与してきました。

しかしながら、スポーツを取り巻く環境は年々変化をしており、世代別の総合スポーツ大会や各競技団体主催の全日本選手権などの全国規模のスポーツイベントが多く開催されている現状を踏まえ、3巡目の国民スポーツ大会(以下、国スポ)の在り方を検討し、スポーツイベントとしての国体(国スポ)の位置付けをより明確にする必要があります。

国スポは、2035年から3巡目の大会が始まる予定となっており、開催地の準備期間を考慮した際、10年前の2024年には大会の在り方を決定する必要があります。そこで、当協会では、令和元年8月29日開催の「令和元年度第2回国民体育大会委員会」において、国スポの3巡目開催に向け、プロジェクトにおいて検討すべき課題の整理や、プロジェクトの構成の協議・決定等を担うワーキンググループ(以下、WG)として、国体委員会のもとに設置することを決定しました。

WGでは、3巡目国スポのあり方(果たすべき役割、目指す方向、位置付け)や今後検討すべき事項の整理等を主に協議してまいりました。今後のさらなる検討のため、WGにおいてこれまで検討してきた各種事項に対するみなさまからのご意見や、WGでは捉え切れていないその他課題に関しご指摘いただきたく、アンケート調査を実施しました。

アンケート調査結果はこちら

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